超高齢社会を迎えた日本は、2025年には高齢者人口が3,500万人（総務省統計局2019資料より）に達し、社会保障制度の制度疲労が顕在化していきます。そのためには、特に医療・介護費の抑制が急務であり、現在の「過剰なサービス」の見直しや「自助」の範囲拡大などが必要となっています。
2025年は、団塊世代が後期高齢者(75歳以上)となり、一気に高齢者人口が急増。近年の労働人口の減少に伴う公共サービスやインフラへの懸念から、社会的歪みが表面化すると予想され、 厚生労働省や経済産業省も2025年問題として注視しています。本学会では、これら状況を踏まえ、今こそ国民自らが予防による健康意識を養い実践するこが文化となっていくことが重要な鍵と位置づけ、それをサポートするための主軸となる健康予防指導者の育成をこの時期までに出来るだけ多く輩出することを目標としています。